社外相談窓口

ソリューション・解決策ハラスメント研修を効果的に実施したいが、どうしたらよいか

ハラスメント研修を効果的に実施したいが、どうしたらよいか

効果的なハラスメント研修のポイントは、自社の課題が明確になっていることです。

ハラスメント研修を効果的に実施ハラスメント対策のご担当者から研修に関するお問い合わせをいただく際、「これまでハラスメント研修は行ったことがないため、基本的なことを学ばせたい」「基本的なこと、ハラスメントをやってはいけないということは十分に分かった。ではどうすればよいのか?という現場の声にこたえるために、実際にすべきことを教えてほしい」「多様な職場環境がある中でハラスメント研修を全社員(5000名ほど)向けにどのように取り組むか試行錯誤している」「研修はこれまでもやってきているが、ハラスメントがなくならない」といったお声を多くいただきます。

こうしたお問い合わせから、それぞれの職場環境によって課題もまたさまざまであることが見受けられます。このように、まず自社の職場状況やハラスメント対策の取り組み状況を把握したうえで、研修を企画していくことが効果的な研修実施への第一歩になります。

効果的な研修とは従業員の働きやすさにつながる研修

「効果的な研修を実施したい。」ハラスメント対策担当者の多くはそのように考えておられます。では、効果的な研修とはいったいどのようなものなのでしょうか?それはやはり上述した課題を解決するために対象や目的を明確にし、 (やらないといけないから、あるいはやれと上が言うからやるというような)企業本位の姿勢ではなく、就業時間を研修時間に充てて参加する従業員の働きやすさにつながる、実際の職場で役に立つ内容でしょう。講義内容を自分事として理解でき、また日々の業務にそのまま生かせる実践的な内容を伝えることが効果的な研修であると言えるでしょう。

期待通りの効果をあげるために欠かせないPDCA

効果的な研修を実施するために、ハラスメント対策担当者は、自社の職場環境や従業員の就労状況(置かれている状況)をある程度把握しておきたいところです。研修を実施することでいかに皆が働きやすくなるか、いかに働く環境がよくなるかが、満足度の高い研修につながるからです。そのためにはやはり改善すべき点を一つひとつ洗い出し、改善施策を繰り返し、継続的に検証を重ねていく視点が重要です。

pdca

ひとりで悩まずに、いつでもご相談ください

【解決策案】
効果的なハラスメント研修は、自社の課題を明確にし、目的とゴールを設定してから実施しましょう。

ハラスメント研修は、やらなければいけないから、「とにかくやれ」という上からの指示によって実施されることがしばしばあります。トップなどの経営層の号令は大切ですが、現場のご担当者は、それをそのまま実施するのではなく、まずご自身のなかに落とし込み、そして従業員全体に思いを及ばせることが大切です。やれと言われているからやっているといった後ろ向きな姿勢は負の連鎖を生み、研修を受講する従業員にもやらされ感が蔓延し、決して効果的な研修は実現できないことでしょう。

私たちがこれまで行ってまいりました3000社に上るコンサルテーションから、言えますことは、多くのご担当者は、自らの取り組みでよりよい職場をつくるという気概を持っておられるということです。効果的な研修実施のためのヒントがここに隠されている気がしてなりません。

なぜハラスメント研修をやらなければいけないのか。それは、職場で働く一人ひとりが働きやすく、能力発揮しやすい職場を実現したいからにほかなりません。ぜひ研修実施の際には、自社の課題を明確にして、目的とゴールに向かって、取り組んでいきましょう。

お電話でのお問い合わせ

平日受付時間 10:00-17:00

メールでのお問い合わせ

他のサービスはこちら

  • ハラスメント防止について経営層に関わってもらうためにはどうしたらよいか

    ハラスメント防止について経営層に関わってもらうためにはどうしたらよいか

    ハラスメント対策は、ハラスメントが経営にもたらす悪影響を、職場で最もパワーを有しているトップ層が理解することなしには、効果のある対策はできません。 なぜなら、パワハラ(パワーハラスメント)発言を繰り返す役員がいる場合、いくらその下の階層に研修を繰り返したとしても、会社が本気でパワハラ防止に取り組んでいるとは受け取られず、社員の行動にいい変化を与えることもできないからです。

  • ハラスメント防止研修の優先順位をどうすればよいか

    ハラスメント防止研修の優先順位をどうすればよいか

    ハラスメント防止研修は、職位に関係なく広く従業員に周知啓発する必要がありますが、職場の状況や研修テーマによって対象者をどの範囲に定めるかは異なってきます。また、繁忙シーズンが必ずしも部署間で一致しないなど、研修開催のタイミングも調整が必要です。

  • ハラスメント問題が起きてしまったがどうすればよいか

    ハラスメント問題が起きてしまったがどうすればよいか

    法律で措置義務が課されているセクハラ(セクシャルハラスメント)やマタハラ等は、事業主が講ずべき措置として「問題が起こった際には、事実関係を迅速かつ正確に把握」して「行為者及び被害者に適切な措置を行う」ことが求められています。法的措置はないものの、パワハラも同様の対応が望ましく、迅速で適切な対応が求められます。一方で、本人の意思を確認しないままに事実確認や処分を行ってしまった結果裁判に発展したり、事実調査の段階で行為者を犯人扱いてしまったりするなど、かえって大きな問題に発展することもあります。

  • 社内相談窓口の認知度が低いせいか、相談がなかなか入らない

    社内相談窓口の認知度が低いせいか、相談がなかなか入らない

    被害者が相談窓口を利用しない主な理由は、「どうせ会社に相談しても解決しないのではないか」「自分にも責任があるなどと責められるのではないか」「自分が異動させられたりしないか」「勝手に調査を進めてしまうのではないか」等の不安や疑問が主な原因です。(厚労省のデータあるはず要確認) これらの「不安のハードル」は窓口担当者が考える以上に高いものです。

  • 新たにハラスメント対策担当者になったのだが、何から手をつければよいか

    新たにハラスメント対策担当者になったのだが、何から手をつければよいか

    社内では定期異動があるため、ハラスメント対策担当者にある日突然任命されて、「前任者との引継ぎが十分でなく、何をどうすればよいかわからない」と途方に暮れてしまうご担当者からのお問い合わせを、多数いただきます。

  • ハラスメントを受けたという相談が入った際、社内ヒアリングで留意すべきことは何か

    ハラスメントを受けたという相談が入った際、社内ヒアリングで留意すべきことは何か

    被害者からの相談を経て、被害者本人が「会社に対応してほしい」と希望した際には、ハラスメント問題の事実確認としてヒアリングをします。その際、原則的にまずは行為者(加害者)とされる人へのヒアリングを行い、被害者の訴えと相違するポイントを絞って、その状況について「直接見聞きした周辺の第三者」にヒアリングを行います。

  • ハラスメント相談窓口に電話してきたにもかかわらず、相談を躊躇する人に相談を促すにはどうしたらよいのか

    ハラスメント相談窓口に電話してきたにもかかわらず、相談を躊躇する人に相談を促すにはどうしたら…

    ハラスメント相談窓口に寄せられる相談件数は、年々増える傾向にあります。しかしそれに伴って、途中で相談をあきらめてしまったり、相談すること自体を躊躇するケースも増えているようです。このような相談者には、どのように関わっていけばよいのでしょうか。窓口担当者にとっても悩ましいことかと思います。

  • 匿名でのハラスメント相談にはどのように対応したらよいか

    匿名でのハラスメント相談にはどのように対応したらよいか

    ハラスメント対策が整備され、相談窓口の周知も進んでくると、相談の増加とともに、対応に頭を悩まされるケースも増えてきます。匿名での相談への対応については、その後の対応や連絡がとりにくいことから対応が難しいケースではないかと思います。相談者自身が名乗りたくない、匿名で相談したいという場合、どのように対応すればよいか、流れに沿って検討していきたいと思います。

  • ハラスメントを予防するために職場のコミュニケーションを活性化するにはどうしたらよいか

    ハラスメントを予防するために職場のコミュニケーションを活性化するにはどうしたらよいか

    「コミュニケーションが希薄化している」「風通しが悪い職場」では、パワハラが起きやすいといわれています。実際に平成28年度に実施されたパワーハラスメント実態調査でも、パワハラに関する相談があった職場の特徴として、「上司と部下のコミュニケーションが少ない職場」が最も多く挙げられ、希薄なコミュニケーションがパワハラの発生要因として大きな位置を占めていることがうかがえます。

  • 集合研修が難しい

    集合研修が難しい時、社内にハラスメント防止を周知するにはどうしたらよいか

    集合研修は、講師からの直接のフィードバックを受けられ受講時の集中力を維持しやすく、また、理解促進にもつながりやすいです。ただ、研修の対象者を一度に集めることは、業務や就業形態の多様化に伴い、困難になっている傾向があり、そのような中、オンライン研修への関心の高まりは顕著です。

お電話でのお問い合わせ

平日受付時間 10:00-17:00

メールでのお問い合わせ

top